2015年資産状況


2015年の資産状況を四半期別で公開

2015年の経済振り返り

2月 日経平均1万8600円突破
2月24日、日経平均が1万8600円を回復。ドル円が119円へと円安に振れたこと、また1万8500円を超えたことでオプション取引にからむ先物ヘッジ買いが出たといわれている。
2007年7月の1万8261円、リーマンショック前越えという事で日本経済に本格的に明るい兆し。

3月 日経平均のさらなる続伸
日経平均の続伸は3月にも続いた。ネガティブなニュースもなく、自民党圧勝観測により、アベノミクスが継続されるとの判断により、国内外より日本買いが継続した。
(個人的ニュース)
1月に買った個別米株が31万3996円の評価益に。一気に資産が増える。

4月 日経平均2万円突破
4月10日午前9時7分に日経平均が2万円の大台に乗った。これは2000年4月17日以来の15年ぶりの快挙。

5 11日連続株価上昇
株式市場の力強さは衰えることなく記録ずくめの相場となった。日経平均は11日連続で上昇。

6月 12日連続株価上昇、しかし相場に陰り。
6月後半に、米国の利上げやギリシャの不安が再燃しだし相場に影を落とし始めた。

7月 日本経済新聞社のFT紙買収、上海証券取引所売買停止
東芝の歴代3社長が不正会計問題により辞任。
また上海証券取引所にて1000社の株が取引停止となった。振り返ると8月の世界同時株安の前兆。
(個人的ニュース)
1月に買った個別米株の利益が31万3996円の評価益に→3万148円の評価損。3ヶ月で34万4144円の下落を観測。

8月 世界同時株安
中国上海市場の株価が急落した。日経平均も約半年ぶりに1万8000円台を割った。中国ショックとして世界同時株安が起こり、中国バブル崩壊と騒がれた。

10月 TPP合意と杭打ちデータ改ざん
環太平洋戦略的経済連携協定(TPP)が大筋合意に達した。また旭化成による杭打ちデータの改ざん問題が発生した。しかし株価は底強さを見せ上昇に転じ、30日には1万9000円を回復する。

11月 郵政3銘柄上場、パリ同時多発テロ
11月4日、日本郵政、ゆうちょ銀行、かんぽ生命の3社が東証に上場。パリでは同時多発テロが発生したものの、株式市場においては日本市場、また米国市場においても影響は少なかった。

12月 米国で9年半ぶりの利上げ
日経平均は12月1日に2万円を超えた以降、再度1万9000円前後を推移している。17日午前4時(日本時間)には9年半ぶりに米国で利上げが決まったが、米市場も日本市場も好感を持って迎え大幅続伸となった。
(個人的ニュース)
米国株はさらにマイナスを広げ13万5312円の評価損。
日本株も利益確定をしなかったのが仇となり、評価額ベースで6月→12月にかけて59万4182円の損失となる。

1年の反省
投資は長期保有と損切りも利益確定もせずに保有し続けた結果、利益を得ることなく1年が終了した。
また1年間の資産推移も29万569円と年間貯蓄額とは思えないほどの少額で、個別株の選定(利益確定ミス)とチャイナショックの影響を受けた年でもあった。